建具の開閉がスムーズにできるかどうかを確認します。

もし、ドアや窓、ふすまがスムーズに開閉できない場合、建具の交換や部分調節ですむこともありますが、地盤沈下によって建物が傾いていることが原因のケースもありますので注意が必要です。

アフターサービスが十分かどうか確認します。

「中古住宅保証制度」を受けている中古住宅でしたら、5年間の保証がつくケースがあります。

また、大手住宅メーカーでは、中古住宅が売買される際に有料で調査・補修を行って、基本構造部分を10年間保証するケースもあります。

ただし、その住宅メーカーで建てた住宅であることが条件になっていますので注意してください。

次のような付帯設備の扱いがどうなっているのかを確認します。

■庭木やクーラーなどは、住宅と一緒に売却されるのかどうか
■設備機器の故障は、売り主と買い主のどちらが修理するのか...など

後でトラブルにならないように、一覧表にしておくようにしましょう。

築年数は確認しますが、それだけでは建物の丈夫さを測ることはできませんので注意が必要です。ちなみに、税法上の耐用年数は以下のようになっています。

■木造　⇒　22年
■木造モルタル造　⇒　20年

なお、補修や管理状態によって、実際の耐用年数は大きな違いが出てきます。

分譲会社が信頼できる会社であるかどうかを確認します。

たとえば、建売住宅の中古物件であれば、売り主にその住宅を分譲した不動産会社を確認できます。

その際もし、大手・中堅のデベロッパーが分譲した物件で、フラット35が利用できる物件であれば、とりあえず安心できるといえます。

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□中古一戸建てのメリット
□中古住宅のチェックポイント（付帯設備・築年数）